環境測定・分析はダイオキシン類問題を契機により微量な化学物質の測定・分析のニーズが高まり,測定・分析機関には急速なレベルアップが要請されました。さらに,微量有害物質測定には精度管理も要求されます。そのため,制度面でも計量法のMLAPや環境省のダイオキシン類測定入札資格制度が新設されました。さらに,来年には計量法の改正に伴う環境計量証明事業制度の見直しも予定されています。これらの動きは,環境問題において測定・分析の重要性が高まっていることを反映したものといえます。
環境測定・分析機関要覧2006は独自のアンケート調査をもとに,ダイオキシン類等微量物質の測定・分析に関してはもちろん,時代のニーズに応えられる環境測定・分析機関の最新情報を紹介しています。
主な内容
・環境測定・分析機関の現状と日本環境測定分析協会の取組み
・環境測定・分析機関認定制度の概要計測器
・環境測定・分析関連資格制度の概要
・環境測定・分析機関の詳細情報
・参考/地域別環境測定・分析機関
ご注文・お問い合わせ
本誌に関する質問・意見はFax:03-3404-5716
E-mail:
common@kankyocoms.co.jp
でも受け付けています
▲Top
|
Home
|
資源環境対策
|
緑の読本
|
図書案内
|
リンク集
|
注文・お問い合せ
|
会社概要
|
株式会社環境コミュニケーションズ
〒107-0052 東京都港区赤坂9-1-7-244(赤坂RHビル) TEL.03-3404-5714 FAX.03-3404-5716
e-mail:
info@kankyocoms.co.jp